アンケート結果のまとめ方│アンケートの流れや集計方法も解説!
アンケート調査をやってみたいと思っても、どこから手を付けていいのか、どんなアンケートにするのがよいのか、悩んだことはないでしょうか?
また、アンケートをとってもその結果をうまくまとめられず、事業に活用できなかったという経験をお持ちの方もいるかもしれません。
せっかく時間をかけてアンケートを作成するのなら、アンケート調査の結果を今後に役立てていきたいですよね。
この記事では、アンケートを作る流れやコツ、その集計方法についてご紹介していきます。
記事を読めばアンケート結果をうまくまとめられるようになり、事業に活かしていくことができるでしょう。
アンケートの流れ
アンケートをとってみたいと思っても、どこから手をつければよいか迷うこともあるでしょう。
ここではアンケートを作成する流れについてご紹介していきます。
アンケートの目的を明確にする
まずは、なぜアンケートをとりたいのか、その目的を明確にしましょう。
アンケートは目的ではなく、あくまで手段です。アンケートを行う目的や、アンケートを取ったあとにどうしたいのかをはっきりさせる必要があります。
「顧客の声を商品開発に反映させたい」
「商品のリピート購入率を上げたい」
「お店の口コミを改善したい」
など、その目的は企業によってさまざまです。
アンケートによって何がしたいのかを明確にすることで、目的に合った集計方法・ターゲット・設問内容などが決まるはずです。
アンケートの内容や方法を決める
目標を明確にしたら、どのようなアンケートにするかを決めましょう。
自分が回答者に聞きたいことはなんなのか、明文化してみてください。
満足度を知りたいのであれば満足度を数値化するための設問を用意したり、忌憚のない意見が知りたければ自由記述部分を多くとったりするなど、アンケートにもさまざまな形式があります。
また、ターゲットはどういう立場の人なのか、その人たちに回答してもらうにはどのようなアクションが必要なのかも考えるべきでしょう。
さらには、回答後のアンケートの集計方法についても決めておく必要があります。
主な集計方法については、下記「アンケートの集計方法」で詳しく解説していきます。
アンケートを作成・実施する
アンケートの概要がまとまったら、実際にアンケートを作成しましょう。
質問が長すぎたり、答えに迷ってしまうようなアンケートでは、回答者は最後まで記入してくれないかもしれません。
簡潔で読みやすい文にしたり、選択肢を用意したりするのもいいですね。
また、実施方法もよく考える必要があります。
最近では手軽に行えるWeb上でのアンケート調査が増えており、回答したことがある方も多いのではないでしょうか。
ですが、誰もがネットをよく使っているわけではありません。ターゲットの年齢・活動時間・環境について考えてみましょう。
じっくりと自分の考えを書いてほしいのであれば郵送での調査、すぐに回答がほしいのであれば電話での調査といった手法もあります。
自社の目的にあわせて、最適なやり方を検討してみましょう。
アンケート結果を回収してまとめる
アンケートの結果を回収したら、次は集計と分析を行いましょう。
アンケート調査の回答は人によって書き方がまちまちで、そのままではその後のデータ分析などに使いにくいはずです。
回答内容を読み解き、分かりやすい体裁に整えることで、使えるアンケートに変化させることができるでしょう。
特に、グラフを使って視覚的にわかりやすくまとめるのがおすすめです。
グラフのまとめ方については、下記「アンケート結果のまとめ方」で詳細を解説します。
アンケートの集計方法
せっかく回答してもらったアンケート調査を活用するためにも、集計はとても大切です。
ここではどのような集計方法があるかを見ていきましょう。
単純集計
単純集計とは、その名の通り回答の数をカウントする集計方法です。
単純集計では、
・設問に対しての回答内容
・回答数
・その回答の割合
を表にして表します。
シンプルで全体像が把握しやすいのが単純集計の特徴です。
クロス集計
クロス集計とは、単純集計した結果を回答者の属性や傾向別に表した集計方法です。
単純集計の結果に、性別・年齢・居住地など属性ごとの回答をかけ合わせるため、クロス集計と呼ばれています。
特定のターゲットの回答だけを見ることもでき、単純集計よりもクロス集計のほうがよりアンケート結果を分析しやすいのが特徴です。
自由記述
質問側が選択肢を提示せず、回答者の好きなように記述してもらうのが自由記述方式です。
自由記述のアンケート調査では、主に文章で回答してもらうタイプと数字で回答してもらうタイプの2つの種類があります。
【文章タイプ】
文章タイプの場合、まずは回答を一覧にします。
ひとつひとつの回答を読むのは時間がかかる上に全体的な傾向を掴みにくいため、類似の回答をカテゴリー別に分類することで分析しやすいデータが作れます。
【数字タイプ】
数字タイプの場合、回答をまとめる際に平均値・中央値・最小値・最大値などをデータ化することが大切です。
それぞれの値を確認することで、ぱっと見た印象にとらわれることなく、アンケート結果を分析することができます。
アンケート結果のまとめ方
せっかく回答してもらったアンケートですから、結果は最大限に活用したいですよね。
ここではアンケート結果のまとめ方について、それぞれの違いやメリットをご紹介します。
円グラフ
円グラフは全体を100%とし、それぞれの項目の構成比がどれくらいかを示すグラフです。
割合が視覚的に判断できるため、全体像を把握しやすいというメリットがあります。
アンケートでは、選択肢の中から一つだけを選んでもらう、単一回答タイプの設問をまとめるのに向いています。
ですが、複数の設問にまたがった回答データを比較するのには使いにくいでしょう。
棒グラフ
棒グラフは縦軸と横軸に項目を設定し、集計したデータ量を示すグラフです。
データの大小を比較しやすいというメリットがあります。
アンケートでは、選択肢ごとの数値を把握したいときや、複数回答可の設問をまとめるときに使えます。
また、クロス集計の結果をまとめる際に、「年代別に結果を比較する」という使い方もできます。
ただし、全体における割合を把握したいときには向いていません。
帯グラフ
帯グラフも円グラフと同様、全体を100%としてそれぞれの項目の構成比を示すグラフです。
円グラフと違うのは、複数の項目を並べて比率を把握できる点にあります。
アンケートでは、複数の設問に対し「あてはまる」「ややあてはまる」「ややあてはまらない」「あてはまらない」といった回答数を、並べて分析するのに向いています。
しかし、帯グラフは一つのグラフにたくさんの情報が入るため、視認性が下がってしまいます。結果をシンプルに表示したいときには向かないでしょう。
折れ線グラフ
折れ線グラフは、主に横軸を「年・月」とし、時系列の変化を見たいときに使うグラフです。
縦軸にはデータの値や割合を設定します。データを線で結び、線の傾きを見て増加や減少を把握します。
アンケートでは、商品別に売上の推移を比較したいときなど、数字の増減に注目したいときに使えます。
ただし、似たような数値のデータは折れ線が重なってしまい、視認性が悪くなるというデメリットがあります。その場合はグラフを分けるなど工夫しましょう。
レーダーチャート
レーダーチャートは、一般的に5項目以上のデータから傾向や特性を把握したいときに使うグラフです。
各項目のバランスが可視化されるため、一つの商品や人に対し、どのような傾向があるのかを知ることができます。
アンケートでは、商品にどのようなイメージを感じるかと言った設問に対し「やわらかい」「明るい」「高級感がある」などの傾向の強弱を把握するのに使えるでしょう。
注意点としては、調査者が用意した回答の傾向をまとめるだけなので、「その他」といった自由回答はレーダーチャートでは把握しきれません。
散布図
散布図は、縦軸と横軸に設定した項目の当てはまるところに点を打ち、どのような分布が見られるかを把握する図です。分布の傾向や因果関係を確認する際に使います。
アンケートでは、サービスの価格と満足度を縦軸と横軸に置き、相関関係を見るのに向いています。
価格が高く満足度も高いところに点が集まれば、正の相関があります。反対に、価格が高いのに満足度が低いところに点が集まれば、負の相関があると言えるでしょう。
散布図を使うときは分布や相関関係を把握するのが目的のため、細かい数字のデータを見たいときに使うのには向いていません。
アンケート結果をまとめる際のポイント
アンケートをまとめるための集計方法やグラフの選び方はご理解いただけたでしょうか。
ここでは調査結果をまとめるためのポイントについてご紹介します。
適切なまとめ方を選ぶ
アンケートの設問内容によって、適切なまとめ方は変わります。
せっかくとったアンケートを活用するためにも、どのようなまとめ方にするかが重要です。
【選択肢タイプ】
選択肢タイプのアンケート調査は、集計が簡単です。
誰にでも傾向を分析しやすいよう、円グラフや帯グラフなどを使ってまとめるのがよいでしょう。
【数値回答タイプ】
数値で回答してもらうアンケート調査は、分析しやすいようにデータを区切って分類してみましょう。
例えば年齢の場合、28歳という回答を「20代」にしたり、「20代後半」にしたりするイメージです。
数値回答は、平均値・中央値・最小値・最大値をデータ化することで、分析がしやすくなります。表にまとめておくと、あとでグラフ化しやすいですね。
【記述回答タイプ】
記述回答は、「お客様の声」としてそのまま一覧にするのもいいでしょう。
記述の内容から傾向を分析したいのであれば、特定の単語を抽出し、グループ分けしておくまとめ方がおすすめです。
例えば、「気になることは何か」という設問に対し、「接客」「価格」などで抽出すると、改善点が見えてくるかもしれません。
ツールやシステムを導入する
アンケート調査結果の集計・分析を効率化するためには、ツールやシステムを導入するのがおすすめです。
特に件数が多い場合、手作業で集計・分析するのは時間がかかり過ぎてしまいます。
アンケートを集計するのに適した、下記のような無料・有料のツールを使ってみましょう。
【無料で使えるツール・システム】
・Excel(エクセル)
・Googleフォーム
・Googleスプレッドシート
・Cross Finder2
など
【有料のツール・システム】
・Questant
・Freeasy
・CREATIVE SURVEY
・バーコードリサーチ
など
このようなツールやシステムを利用することで、アンケート調査に使う時間を短縮できるでしょう。
アウトソーシングを導入する
アンケート調査を行いたいけれど、アンケートの集計や分析をするノウハウやリソースが自社にない場合は、プロに外注するのもおすすめです。
アンケート調査に詳しいプロに依頼することで、業務改善や新規事業につながるような、精度の高い集計や分析が可能になります。
また、アンケート集計には時間がかかるため、外注することで自社の従業員の負担が減り、別のコア業務に集中できるというメリットもあります。
アンケート結果のまとめなら「HELP YOU」
「アンケート調査を実施したけれど、集計や適切な分析をするためのリソースやスキルが社内にない……」とお悩みであれば、ぜひHELP YOUにご相談ください。
HELP YOUの特徴
HELP YOUは、株式会社ニットが運営するオンラインアウトソーシングサービスです。
優秀なスタッフがクライアントをトータルサポートし、社員がコア業務に集中できる環境づくりを支援します。
【HELP YOUのプラン】
<チームプラン>
お客様の窓口となるディレクターが、業務の遂行に必要なスキルを持つアシスタントを集め、チーム制でサポートするプランです。
2.チーム制なので欠員があっても業務が滞る心配なし!長期的な依頼が可能
3.さまざまな業務の依頼でも窓口は一つで簡単!頼れる「専属ディレクター」
4.海外在住の日本人スタッフによる時差を活用した夜間帯業務も可能
チームプランの主なサービス内容
HELP YOUには、さまざまなスキルを持った優秀なメンバーが多数在籍しているため、幅広い業務の依頼が可能です。
■総務業務:出張手配、スケジュール調整、名刺作成、データ整理など
■経理業務:入金管理、支払業務、請求書発行など
■人事・採用業務:求人票の作成、書類審査管理、セミナー会場手配など
■営業サポート業務:会議資料作成、データ収集、KPI管理、経費申請など
■マーケティング業務:SNS投稿、メルマガ作成、アンケート集計など
■ECサイト業務:売上管理、商品管理、サイト管理、ニュースリリース作成など
※各サービスは、お客様のご要望によって組み合わせが可能です。
チームプランに加え、固定の専属アシスタントが業務を柔軟にサポートする「1名専属プラン」も提供しています。
「どんな業務をどこまで依頼できるか」「自社にはどのプランが適しているか」など、ご質問はメール・電話にて無料で承っております。ぜひお気軽にお問い合わせください!
HELP YOUのアンケート集計事例
HELP YOUがアンケート集計のご依頼をいただいた事例をご紹介します。
【依頼内容】
セミナーで実施した、手書きアンケートの集計・評価分布の作成と、自由記述部分の抽出をしてほしい。
【依頼前の課題】
アンケートの回答内容を分析して今後の事業に役立てたいが、アンケートを集計するリソースが社内になく、アンケートをとるだけで終わってしまうことがあった。
【依頼後の効果】
自社で集計する手間がなくなり、アンケート調査結果を分析する時間をとれるようになった。
アンケートの結果からセミナー参加企業の声を知ることで、セミナー内容の改善や今後の企業アプローチに役立てることができた。
【お客様のコメント】
「かなり細かくまとめていただき、ありがとうございました!グラフが分かりやすかったです。今後も同様の集計をお願いします。」
まとめ
アンケートを実施するにあたって、効果的な集計方法や分かりやすいまとめ方についてご紹介しました。
せっかく時間をかけて作成したアンケートですから、事業に活用できるものにしたいですよね。そのためにもアンケート結果の丁寧な集計と分析は不可欠です。
自社にアンケートデータを集計・分析するノウハウがない、アンケート調査にあてる社内リソースが足りないときは、ぜひプロへの外注も検討してみてください。
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