労働人口の減少や人材の売り手市場化により、人材獲得競争が激化しています。そんな中、これまでの人材紹介や求人広告といった採用手法に限界を感じ、「ダイレクトリクルーティング」と呼ばれる新たな採用手法を取り入れる企業が増えています。

ダイレクトリクルーティングとはどんな採用手法なのか？
従来の採用手法とは何が違うのか？
ダイレクトリクルーティングのメリット・デメリットは何か？

この記事では、これらの疑問に答えるとともに、ダイレクトリクルーティングの費用相場やダイレクトリクルーティングを成功させるポイントを紹介します。

ダイレクトリクルーティングについて知ることで、自社の採用手法を良い方向へと変革するきっかけとなれば幸いです。

ダイレクトリクルーティングとは

まずは、ダイレクトリクルーティングの定義や特徴、注目される背景などの基礎知識を解説します。

ダイレクトリクルーティングの特徴

ダイレクトリクルーティングとは、企業が主体的に考え、求める人材に直接アプローチをするスカウト型の採用手法のことを言います。

求人媒体への掲載やエージェントを介した採用など、求職者が応募してくるのを待つ従来型の「受け身の採用」に対して、ダイレクトリクルーティングは、企業が先行して求職者に働きかける「攻めの採用」と言われています。

具体的には、以下のような採用活動があります。
・ダイレクトリクルーティングに特化したサービス（企業が求職者をスカウトできる求人サイト）の利用
・SNSやオウンドメディアの活用
・交流会／セミナーの開催
・社員の紹介（リファラル採用）

ダイレクトリクルーティングが注目される背景

2022年9月に厚生労働省が発表した「一般職業紹介状況」によると、2022年8月の有効求人倍率は1.32倍と高い数字を見せています。有効求人倍率の上昇はこの時点で8か月連続。企業の採用競争は激化の一途をたどっています。

そんな中、企業側の「求職者からの応募を待つ受け身の採用ではなく、積極的に求職者や転職検討者にアプローチしたい」というニーズが増加。そのニーズに応えるように、スカウト型の人材サービスが続々と誕生し、多くの企業から注目を集めています。

また、ダイレクトリクルーティングは、コロナ禍以降オンライン化した採用活動や、厳選採用に転じている採用市場のニーズともマッチしていることから、今後もそのニーズは高まることが予想されます。
さらに近年、採用側（面接官や人事担当者）のリソースが減ってきていることも、ダイレクトリクルーティングを後押ししています。

参考：厚生労働省「一般職業紹介状況(令和4年8月分)について」

ダイレクトリクルーティングとスカウトや他の採用手法との違い

ダイレクトリクルーティングは従来の採用方法と何が異なるのでしょうか？
他の採用手法の特徴と比較することで、ダイレクトリクルーティングへの理解を深めましょう。

ダイレクトリクルーティングとスカウトの違い

ダイレクトリクルーティングとスカウトには、基本的に違いはありません。
採用手法に関してスカウトと言えば、ダイレクトリクルーティングの別名として用いられているケースが大半です。

ただし、リクナビなど従来の求人サイトが提供する「スカウトメール機能」はまた別物なので注意が必要です。

これらのナビサイトにおけるスカウトメール機能は、DMのような位置づけです。
データベースに登録された情報をもとに、年齢・性別・地域など企業が設定した大まかな条件に合致する求職者に対して自動的に送信されるもので、候補者の具体的な職務内容や志向などを踏まえて個別に送信するものではありません。

これらも単に「スカウト」と呼ばれることがありますが、ダイレクトリクルーティングという意味のスカウトには該当しません。

単に「スカウト」と言ってしまうと、ダイレクトリクルーティングを指すのか、求人サイトのスカウトメール機能を指すのか混乱を招くケースもあるので、気を付ける必要があります。

ダイレクトリクルーティングと求人広告の違い

求人広告とは、自社の求人情報をリクナビなどの求人サイトに掲載したり、新聞の折り込みチラシなどに広告を掲載することで、求職者からの応募を集める方法です。
トータルの応募者数（母集団）は大きく形成しやすいですが、自社の求める人材かどうかに関係なく応募者が集まることもあるため、スクリーニングを行う必要があります。

一方のダイレクトリクルーティングは、企業自らが求める人材に直接アプローチするため、自社にあった母集団を形成できます。

ダイレクトリクルーティングと人材紹介の違い

人材紹介は、自社が求める人材を紹介会社から紹介してもらえる採用手法です。人材紹介会社の担当者が、人材紹介会社に登録している求職者からマッチした人材を探し、アプローチします。
人材紹介会社が要件に合った人材を見つけてくれるため、ダイレクトリクルーティングと同じく母集団の質は高いと言えます。

しかし、人材紹介サービスは数ある採用手法の中でも採用コストが高い傾向にあり、紹介手数料の目安は採用者の予定年収の30〜35％。希少性の高い職種や競争率が高い職種など、場合によってはさらに高額になるケースもあります。

採用人数にもよりますが、ダイレクトリクルーティングの方が人材紹介よりも費用を抑えられるケースが多いです。
※ダイレクトリクルーティングの費用相場についてはこの後、別の章でご紹介します。

ダイレクトリクルーティングのメリット

従来の手法とは異なった「攻めの採用」であるダイレクトリクルーティングには、どんなメリットがあるのでしょうか？
注目すべき3つのメリットを見ていきましょう。

求める人材にピンポイントでアプローチできる

ダイレクトリクルーティングでは、企業と求職者の間に人材紹介サービスなどの第三者が介入しないため、企業は求める人材と直接コミュニケーションを取ることができます。
自社の方針や社風、今後のキャリアパスなどを直接伝えることができれば、自社の魅力や求職者への熱意が届きやすくなり、入社意欲を高められるでしょう。

転職潜在層にアプローチできる

求職者の中には、「良い仕事があれば」「条件が合えば」「必要とされれば」など、近々での転職を求めているわけではない、いわゆる転職潜在層が存在します。
ダイレクトリクルーティングでは、こういった従来の人材紹介サービスでは出会えなかった転職潜在層に対してもアプローチできます。

経営者層やIT関連などの専門職は希少性が高いため、転職市場で顕在層にアプローチするだけでは採用が実現できないケースもあります。
その点、ダイレクトリクルーティングで転職潜在層にもアプローチできれば、人材の選択肢の幅が広がり、求める人材に出会える確率が高まります。

採用コストを削減できる

ダイレクトリクルーティングの導入により、採用コストの削減が可能です。従来の採用手法における広告の掲載費や人材の紹介料には多大なコストがかかります。
そのうえ、求人サイトの場合は応募がなかったり、応募があっても求める人材ではなかったりすることもあり、これらの高額な費用や、それに関わるマンパワーが無駄になるケースもあります。

ダイレクトリクルーティングに特化したサービスを利用した場合、人材データベースの利用料や成功報酬が発生しますが、一般的には広告費や紹介料よりも低く設定されています。
また、自社のオウンドメディアやSNSアカウントを活用した場合はそうした費用が一切かからないため、採用コストを大幅に削減することが可能です。

ダイレクトリクルーティングのデメリット

ダイレクトリクルーティングには多くのメリットがある一方、デメリットもあります。
ここで、ダイレクトリクルーティングを導入するデメリットも確認しておきましょう。

時間や手間がかかる

ダイレクトリクルーティングは、先述した通り企業が求める人材に直接アプローチする採用手法です。人材紹介サービスなどが代わりに採用活動を行ってくれるのとは異なり、企業が求職者とやり取りを重ねる必要があります。

そのため、候補者の選定からスカウトメールの文面作成・配信、面接の日程調整、合否連絡など、採用担当者の負担は増大します。

担当者のスキル・ノウハウが必要

ダイレクトリクルーティング最大の特徴は、企業の主体性です。自社に合う候補者を自ら発掘して口説き、親密な信頼関係を構築したり自社の魅力を十分に伝えたりして、自社に振り向かせる必要があります。

従来の採用手法とは大きく異なる方法のため、担当者のスキルやノウハウがなければ、期待するような成果を出せない可能性があります。

ダイレクトリクルーティングの費用相場

ダイレクトリクルーティングに特化したサービスの料金体系は、大きく分けると成果報酬型と定額型の2つがあります。

成功報酬型の場合

成功報酬型は、採用一人あたりの価格が決まっている料金体系です。基本的には、入社（場合によっては応募や内定）が決まった場合のみ請求が発生するため、採用活動が不発に終わった時でも費用が無駄になりにくいシステムと言えます。

しかし、サービスによっては初期費用やシステム利用料がかかったり、内定辞退時の返金制度があったりと細かな設定が異なるため、詳細に関しては見積依頼時に確認する必要があります。

成功報酬型で新卒採用した場合の費用相場は、一人あたり約30〜50万円程度です。

例）成功報酬30万円のプランを1年間利用し、10名の新卒採用に成功した場合
初期費用：30万円
成功報酬：300万円（30万円×10名）
請求総額は330万円、採用単価（一人あたりの採用コスト）は33万円となります。

中途採用の場合、成功報酬は「採用者の年収の〇％」と設定しているところが多く、相場は年収の15％程度です。

例）成功報酬15％のプランを1年間利用し、年収600万円の人材を5名採用した場合
初期費用：10万円
年間データベース利用料：60万円
成功報酬：450万円（600万円×15%×5人）
請求総額は520万円、採用単価は104万円という計算になります。

定額型の場合

定額型は、採用の可否にかかわらず月額または年額で価格が決まっている料金体系です。利用期間やオファー上限数などによって異なる複数のプランが用意されているため、ニーズに応じて選べるようになっています。

1ヵ月または1年で安定的に採用できれば、一人あたりの採用にかかる費用は割安になる傾向にあります。一方で、採用活動を休止していたり、採用につなげられなかったりした場合でも、必ず費用が発生してしまう点は留意しておく必要があります。

ダイレクトリクルーティングを成功させる3つのポイント

ダイレクトリクルーティングを導入し、自社が求める人材を効率よく採用するためには、ポイントをおさえた活用が必要です。
ダイレクトリクルーティングを成功させるためのポイントを3つお伝えします。

求める人材を明確にする

効果的なダイレクトリクルーティングをするために、まずは採用要件の明確化が必要です。各部署へのヒアリングなどから自社が必要とする人材を明文化し、選考時の評価基準を定めておきましょう。

スカウトメールの内容を工夫する

スカウトメールは、自社の熱意が伝わるような工夫を凝らした内容にしましょう。
採用担当者の負担を減らすためにメールをテンプレート化するという方法もありますが、それではせっかくのダイレクトリクルーティングの効果が半減してしまいます。

たとえば、件名に候補者の名前を入れて「○○さん」と呼びかけるだけでも読み手は親近感を感じるでしょう。さらに、メール文面に「あなただからオファーした」という評価ポイントを書くことで特別感が感じられます。

作業の効率化は大事ですが、スカウトメールに関してはコピペではなく、候補者に興味をもっていることを真摯に伝えられるような工夫をするといいでしょう。

代行サービスを活用する

ダイレクトリクルーティングには、求める人材にピンポイントでアプローチできるなどさまざまなメリットがある一方で、多くの時間や手間がかかり、担当者の負担が増えやすいというデメリットもあります。

そこで活用したいのが、ダイレクトリクルーティングなどの採用活動を代行するサービスです。
代行サービスに外注すれば、自社の負担を減らしながら、ダイレクトリクルーティングのメリットを存分に享受できます。

ダイレクトリクルーティングの代行なら「HELP YOU」

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HELP YOUの料金プランと強み

HELP YOU（ヘルプユー）は、株式会社ニットが運営するオンラインアウトソーシングサービスです。社員がコア業務に集中できる環境を作るべく、優秀なチームがトータルサポートします。

【HELP YOUの料金プラン】

＜チームプラン＞
お客様の窓口であるディレクターが業務の遂行に必要なスキルを持つアシスタントを集め、チーム制でサポートするプランです。

・月額料金：10万円
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チームプランに加え、固定の専属アシスタントが業務を柔軟にサポートする「1名専属プラン」、RPAツールを用いて自動化が可能な定型業務をロボットがサポートする「ロボットプラン」など、お客様のニーズに合わせたプランをご提供しています。

【チームプランの4つの強み】
1.厳しい採用プロセスをクリアした「優秀なアシスタント」
2.「チーム制」なので欠員があっても業務が滞る心配なし！長期的な依頼が可能
3.さまざまな業務の依頼でも窓口は一つで簡単！頼れる「専属ディレクター」
4.海外在住の日本人スタッフによる時差を活用した夜間帯業務も可能

HELP YOUの主なサービス内容

【チームプランの主なサービス内容】
HELP YOUには、さまざまなスキルを持った優秀なメンバーが多数在籍しているため、ダイレクトリクルーティングをはじめとする採用関連業務はもちろん、幅広い業務の依頼が可能です。

■人事・採用関連業務
・求人媒体の選定、求人申し込み、求人票の作成、ホームページ更新
・インタビュー対象者選定、書類審査管理、合否判定のメール送信
・内定後手続き（内定通知、労働条件通知書作成、入社誓約書兼身元保証書作成）
・社内研修のセミナー研修会場手配、セミナー研修資料作成
・新入社員研修の新人研修会場手配、新人研修資料作成
・人事評価の評価フォーム作成、評価集計
・人事異動計画の社員情報更新
・月額変更届作成・手続き
・勤怠管理、残業時間管理、有給休暇管理　など

■総務：出張手配、スケジュール調整、名刺作成、データ整理など
■経理：入金管理、支払業務、請求書発行など
■営業サポート：会議資料作成、データ収集、KPI管理、経費申請など
■マーケティング：SNS投稿、メルマガ作成、アンケート集計など
■ECサイト：売り上げ管理、商品管理、サイト管理、ニュースリリース作成など
※各サービスは、お客様のご要望によって組み合わせが可能です。

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ダイレクトリクルーティングのまとめ

ダイレクトリクルーティングへの理解は深められたでしょうか？

ダイレクトリクルーティングには、採用コストを削減できるうえに、求める人材に主体的にアプローチできるという特長があります。
さらに、人材獲得競争が激化する近年の採用市場において、転職潜在層に広くアプローチできるため、近年多くの企業が導入を進めています。

人材獲得競争は激化する一方ですが、採用手法やサービスも多種多様に増えています。ダイレクトリクルーティングもそのうちの一つです。
さまざまな採用手法を知り、その中から自社に合った最適な採用手法を見つけ、人材獲得競争を勝ち抜きましょう！

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