【競合調査の基本】調査すべき項目や考え方、便利なツールを一挙公開

商品開発や新規事業展開など、競合調査を行う機会は意外と多いですよね。
しかし、ライバル企業や商品をなんとなく調べてはみたものの、分析結果からアクションプランまでつなげることができず、調査内容を生かしきれないままお蔵入りさせてしまったというケースは意外と多いのではないでしょうか。

これは、競合調査の分析結果からアクションプランを考えるという目的に合った最適な調査をできていないことが原因です。
目的に沿った調査を行うことにより、自社の課題を改善させるための最適なアクションプラン作成が可能になります。

そのためには、調査目的を定め、その目的に合ったリサーチ対象、項目などの設定が必要です。

 

今回の記事では、競合調査を行うためのポイントをご紹介していきます。

【今回の記事で分かること】
・競合調査の基本
・最適な競合調査項目
・アクションプランにつなげるための競合調査 実施方法

競合調査とは


競合調査とは、「自社の商品やサービスと、他社の商品・サービスなどを比較分析し、自社の改善点・課題を出すこと」です。

しかし、業界首位の企業や、ライバル企業についてやみくもに調べていても、有益な情報を得ることができず、その後の行動につなげることができません。

そのため、調査をする際には、どんな要素を比較検討すれば自社にとって有益な情報を得られるのか、をきちんと設計してから競合調査を開始することをおすすめします。

具体的な手順とポイントをご紹介します。
尚、各手順に最適なフレームワークも後ほどご紹介しますので参考にしてみてください。

 

競合調査の手順

●目的を明確に
まずは調査を行う目的を明確にしましょう。
どういった調査結果を想定し、その結果をどのように生かすかまで考えることがポイントです。

【目的の例】
・ビジネスモデルを再考
・商品改良
・新商品の導入
・マーケティング戦略の再考
・会社の組織改善
・HPやサイトの改善

 

●対象を明確に
調査の対象を決めていきましょう。業界シェアが高い企業などと漠然と設定するのではなく、自社のターゲットユーザーや戦略が似ている企業をリストアップします。

【対象企業のリストアップ基準例】
・市場のシェアが同じ商品・企業
・最近シェアを伸ばしている企業
・価格帯が同じ
・マーケティング戦略・販売手法が似ている企業

 

●調査内容
調査対象が固まったら、調査内容を検討します。

・自社にとって何が明確になるか
・他社はどういった目的でこの戦略や商品展開を行っているのか

これらの目的を達成するためには、どういった項目を調査するべきかを考えていきます。

 

●項目の設定
※項目については次の段落で詳しく解説いたします。ぜひそちらをご覧ください。

上記の手順でリサーチを進めていく際に、対象となる企業や商品のリストアップが最適であったかどうかも確認しながら進めていきましょう。

 

●競合調査を進めていく上でのポイント

目的を達成するためには
・仮説を立てる
・企業や商品リストアップ・項目設定を行う
・リサーチ、検証
を繰り返していくことが重要です。
それぞれの項目を設定し検証結果を確認できたら、具体的なアクションを考えていきましょう。

競合調査の主な項目例


では、具体的な調査項目についてご紹介していきます。
目的により必要な項目は異なりますが、多くの企業で実践されているのは下記です。

ビジネスモデル

ビジネスモデルの再構築や改善を検討している場合には、自社とビジネスモデルが近いと想定される企業をリストアップし、下記の項目を調査します。

・事業規模
・経営方針
・商品展開
・顧客層
・販売・サービス経路
・マーケティング戦略・集客方法

人事

人事制度は、企業経営において従業員の離職率をも左右する重要な要素です。採用HP等を利用して、パートの利用や労働条件の調査を行います。

・人事体制
・賃金体系、パート等の割合利用状況

競合の商品・サービス

新商品の導入やサービス向上を目的としている場合には、パンフレットやHPから得られる情報だけでなく、実地調査や覆面調査、アンケート調査を実施するのが一般的です。

・取扱商品
・価格
・接客・アフターサービス(覆面調査・クラウドソーシングのサイトアンケート活用など)

商流

物を扱う場合には、原材料の購入や加工、アフターフォローなどが必要となり、販売以外の工程にも品質とコスト管理が求められます。
個々の工程の調査を行う場合には、下記の項目が設定されます。

・改修時の分担
・業務委託時の契約
・問題発生時の責任等の規定

他社HP・ECサイト

HP制作やサイト改善の際には、HPの調査やECサイトの競合リサーチが役立ちます。HP制作だけでなく、商品展開やマーケティング戦略を考えるうえでも重要な項目となるため、多くの企業でリサーチが行われています。

・基本のコンテンツ
・ページ数
・更新頻度・SNSとの連携
・ユニークなコンテンツ
・写真や動画の数・バナー
・ターゲットユーザー(口コミサイト・知恵袋など)
・購入やお問合せまでのたどり着きやすさ(何回ボタンをクリックするかなど)
・スマホ画面に最適化されているか

こういった項目に沿って調査を行います。

その他

海外企業や海外の市場調査では、一般的に下記の項目を調査します。実地調査を得意としている調査会社もありますので、お困りの際には相談してみてください。

・環境
・協力会社
・営業方法
・主要商品・企業

競合調査で使えるフレームワーク


続いてフレームワークです。
先ほどご紹介した各手順や項目設定において、活用できるフレームワークをご紹介します。

<自社の強みを見つける・立ち位置を振り返る>

競合調査の流れや概要は分かったけれども、どのようにリストアップや項目設定を行うべきか悩んでいるという方は、下記のフレームワークを利用し、まずは自社の強み・弱みや市場を分析してみてください。

 

●バリューチェーン分析(価値連鎖)
一つの事業を細分化し、強み・付加価値を出している工程を分析するフレームワークです。
このフレームワークにより、自社の強みや弱みを分析できます。中長期的な事業戦略やブランディング向上施策を考える際に活用してみてください。また他社分析の際にも有効です。

・自社のバリューチェーンを確認
・コスト確認
・強み/弱み分析
・競争優位性の分析
を行います。

●SWOT
組織の強み弱み、外部環境が障害となるかどうかなどを表すフレームワークです。
内部の強み弱みだけでなく、外部の障害や機会なども含めて客観的に分析することができます。経営戦略やマーケティング戦略を考える際に有効です。

・S:Strengths(強み)
・W:Weaknesses(弱み)
・O:Opportunities(機会)
・T:Threats(脅威)
の4領域に当てはめて考えていきます。

 

<競合を探す・競合調査・戦略策定>

競合を探す場合には、下記のフレームワークがおすすめです。
業界構造や商品分析に活用してみてください。

●ファイブフォース分析
ビジネス成功のカギを握る、5つの競争要因から業界の構造分析を行います。
構造を明らかにすることにより、自社の強み弱みを再認識し、競合と比較した際の価格戦略や商品戦略策定に役立てることができます。

・買い手の交渉力
・売り手の交渉力
・新規参入の脅威
・代替品の脅威
・競合の脅威
の5脅威を洗い出していきます。

 

●4C分析
商品や施策が、ユーザの価値につながっているかどうかを分析するフレームワークです。
ユーザーの立場から商品や施策を分析することにより、自社商品との機能面や特徴の違いからではなく、どの要素がユーザーに受け入れられているのか?といった視点で分析することができます。
また自社商品やサービスのメリット・訴求ポイントも確認できますので、マーケディング戦略を考える際にも活用してみてください。

・Customer:顧客価値
・Cost:コスト(時間・金銭的・心理的負担)
・Convenience:利便性・購入しやすい
・Communication:ユーザーと企業とのコミュニケーション(どのように商品を知るか)
といった4つの視点から各企業を分析していきます。

 

●3C分析
顧客のペルソナやニーズから、顧客と良好な関係を築くための戦略を考える手法です。
このフレームワークは、他社と顧客ニーズを分析した上で、自社の訴求ポイントを考えるマーケティング・広告戦略に有効です。3C分析の際や、また集めた情報を分析する際に他のフレームワークと組み合わせて行ってみてください。

・顧客(Customer)
・競合(Competitor)
・自社(Company)
の3つの視点から分析します。

競合調査に役立つツール

フレームワークを活用して、自社の課題や戦略、対象企業・項目について設定完了後には、実際に調査を行いましょう。
今回は、競合サイト調査に有効なツールをご紹介します。
 

SimilarWeb


SimilarWeb

SimilarWebは競合サイト分析の代表格ともいうべきサイトです。流入経路(チャネル)分析や、シェア、オーガニックキーワードなどの分析ができます。
日本に限らず、世界中のサイトを分析できます。海外サイトを参考したい時にもおすすめです。

【特徴】
・無料プランあり
・有料版は要問合せ
・チャネルごとのシェア・オーガニックキーワードとシェア等を分析可能

eMark


eMark

eMarkは自社サイト・競合サイトの分析サイトです。無料プランでは、ユーザー数やユーザー属性などを確認することができます。流入元分析などを行うためには、有料プランの契約が必要です。

【特徴】
・無料プランあり
・有料プランは初期費用・月額10万円~利用可能。
・分析項目は、サイト訪問数・ユーザー層分析・流入元分析など
 

NEILPATEL


NEILPATEL

NEILPATELは、自社HPやECサイトのSEO戦略におすすめのツールです。各キーワードの月間検索数と、上位サイトの分析を確認できます。
無料ツールでSEO対策ツールを探しているという方におすすめです。

【特徴】
・Google広告の推定入札額とキーワードを確認できる
・有料ツールと同じ月間検索データを取得できる(確認済み)
・サジェストキーワードや上位サイトの分析もあり
 

App Ape


App Ape

4500社以上の会社が利用している、国内No.1のアプリ分析ツールがApp Apeです。
自社ユーザー分析、人気アプリ利用動向、市場分析等を機能を利用できます。

【特徴】
・無料で利用可能
・競合アプリ分析・ユーザーの行動分析可
・日本以外のアプリも分析可能

競合調査の代行会社

競合サイト分析は自社内で行うこともできますが、調査に時間が掛かります。
また、実地調査が必要な場合には、自社の人材では調査が難しいですよね。

・調査にリソースを割けない
・調査結果を十分に分析できない
・覆面調査やアンケート調査をしたいが、どのように進めるべきか分からない
こういったお悩みの場合には、競合調査の代行会社を利用しましょう。

代行会社にはそれぞれ専門の分野がありますので、自社の課題に合った会社を選んぶことで、期待する調査結果を得ることができるのではないでしょうか。

ノウハウなしで競合調査を始めるには?自社で行うリスクと代行依頼のコツ

HELP YOU


HELP YOU公式HP:https://help-you.me/

チーム制でアシスタントがサポートを行う「HELP YOU」では、HP制作のための他社サイト調査や、SNSや広告などのマーケティング調査、クラウドソーシングサイトでの覆面調査の依頼・対応代行など、さまざまな競合調査に対応できます。

スピード感と納品物のクオリティーが担保されることから、97%の継続利用率を誇る代行会社です。

【特徴】
・単一の業務だけでなく、契約時間内で複数業務を依頼可能
・チーム制かつ、各業務のスペシャリストが対応するので、納品物が担保される
・データの集計や分析だけでなく、各種資料への挿入・デザイン化も可
・クラウドソーシングへの覆面調査依頼やアンケート依頼、対応、集計等も依頼可能

【競合調査事例】
集計業務の依頼で、週に10時間の時間短縮に成功 株式会社ライフエスコート さま
 

ディークエスト


ディークエスト公式HP:https://www.d-quest.co.jp

米国ACFE(公認不正検査士協会)から認定された日本唯一の調査機関がディークエストです。競合調査以外にも不正調査や市場調査なども可能です。

【特徴】
・覆面インタビューを基本としたヒアリング調査を行う
・海外競合調査が可能
・財務諸表から風評調査、組織体制などあらゆる競合調査が可能
・料金:40万円~(一般的な調査プラン)
 

SAMURAIZ


SAMURAIZ公式HP:https://www.samuraiz.co.jp/

SAMURAIZでは、ショッピングサイトを運営されているBtoC企業向けに、競合サイト調査を実施しています。具体的には、人材募集サイトやネットショップを対象した競合調査を行行っています。
口コミやトレドキーワード、価格帯などのデータを取りこぼしなく取得し、的確な分析結果を提供してもらうことができます。

【特徴】
・ECサイト運営企業に特化した調査会社
・自社内の調査では、取りこぼしてしまう情報も分析に利用
・短期間のリサーチで分かりやすいアウトプットを提供
 

株式会社ITコア


株式会社ITコア公式HP:https://www.itcore.jp/chousa.php

大小さまざまな協力会社、フリーの調査員から適当な人材を案件ごとにアサインし、あらゆる分野の競合調査を引き受けているのが株式会社ITコアです。
電話、メール、直接訪問などの手段を利用し、販促プロモーションや給与体系、万引き防止などの競合調査を引き受けています。

【特徴】
・三点調査法を利用することで正確なデータを提供
・日本以外にも、海外の調査も可
・多くの協力会社から優秀な人材をアサイン
・幅広い分野の調査を引き受け可能
・料金:5万円~

まとめ

競合調査は、リサーチをして終わりではありません。分析結果をもとに、効果の高いアクションプランまで落とし込むことができてこそ、はじめて調査完了となります。

そのためには、
・調査目的の確認
・対象商品やサービスのリストアップ
・最適な項目の設定

が必要です。

今回の記事では、これら競合調査のポイントや、フレームワーク、活用できるサイト、代行会社を一挙にご紹介しました。

今回の記事が、貴社競合調査の際にお役立ちいただけましたら幸いです。

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